給水装置主任技術者試験過去問サイト


試験科目詳細

PR

その他の過去問


給水装置工事法(H24年度問題)2


問題16 給水装置工事の工事検査に関する次の記述の(   )内に入る語句及び数値の組み合わせのうち、適当なものはどれか。

 給水装置の使用開始前に管内を洗浄するとともに、( ア )試験、( イ )試験及び水質の確認を行う。
水質確認項目として、遊離残留塩素( ウ )mg/ℓ以上、臭気、味、色、濁りを確認する。
受水槽の現地検査においては、吐水口と( エ )との位置関係の確認を行うこと。

  ア  イ  ウ   エ 
(1) 漏水 耐圧 0.1  止水面
(2) 通水 耐圧 0.1  越流面
(3) 浸出 耐久 0.4  止水面
(4) 通水 耐久 0.4  越流面

解答:1. 、2. 、3. 、4.    


問題17 公道における工事の現場管理に関する次の記述の正誤の組み合わせのうち、適当なものはどれか。

ア ガス管、下水道管等の埋設物に近接して掘削する場合は、道路管理者と協議のうえ、それらの埋設物に損傷を与えないよう防護措置などを講じる。

イ 掘削にあたっては、工事場所の交通安全などを確保するため保安設備を設置し、必要に応じて交通整理員などの保安要員を配置する。

ウ 舗装復旧は、埋戻し後直ちに仮復旧を施行し、本復旧施行までの間は、道路管理者の指示を受けたときに巡回点検する。

エ 工事の施行によって生じた建設発生土や建設廃棄物は、法令やその他の規定に基づき、工事施行者が適正かつ速やかに処理する。

  ア イ ウ エ 
(1) 正 誤 正 誤
(2) 正 正 誤 正
(3) 誤 正 正 誤
(4) 誤 正 誤 正

解答:1. 、2. 、3. 、4.    


問題18 給水管の配管にあたっての留意事項に関する次の記述のうち、不適当なものはどれか。

(1) 建物の柱や壁等に添わせて配管する場合は、外力、自重、水圧等による振動やたわみで損傷を受けやすいため、管をクリップなどのつかみ金具を使用し、適切な間隔で建物に固定する。

(2) 構造物の基礎や壁等を貫通させて給水管を設置する場合は、貫通部に配管スリーブなどを設け、スリーブとの間隙を弾性体で充填し、管の損傷を防止する。

(3) 高水圧を生じるおそれのある場所には逆止弁を、貯湯湯沸器にあっては定流量弁及び定水位弁を設置する。

(4) 給水管を他の埋設管に近接して布設すると、漏水した際にサンドブラスト現象などにより他の埋設管に損傷を与えるおそれがあるため、原則として30cm以上離して配管する。

解答:1. 、2. 、3. 、4.    


問題19 給水管の明示に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

(1) 道路部分に布設する全ての給水管には、明示テープ、明示シート等により管を明示しなければならない。

(2) 埋設管明示テープの地色は、道路管理者ごとに定められており、その指示に従い施工する必要がある。

(3) 埋設管明示シートは、管頂部上方の所定の深さに、任意の間隔をあけて断続的に布設する。

(4) 宅地部分においては、維持管理上明示する必要がある場合、布設時に管路及び止水用具のオフセットを測定し、将来的に布設位置が不明とならないようにする。

解答:1. 、2. 、3. 、4.    


問題20 土工事の施工に関する次の記述の正誤の組み合わせのうち、適当なものはどれか。

ア 掘削深さが1.5mを超える場合には、切取り面がその箇所の土質に見合った勾配を保って掘削できる場合を除き、原則として土留工を施すものとする。

イ 掘削深さが1.5m以内であれば、自立性に乏しい地山であっても、土留工を施すことなく掘削することができる。

ウ 道路内における埋戻しは、指定された土砂を用いて、原則として厚さ30cmを超えない(路床部は20cmを超えない)各層ごとに十分締め固めなければならない。

エ 道路以外の埋戻しは、発生土を用いて、原則として厚さ50cmを超えない層ごとに締め固める。

  ア イ ウ エ
(1) 正 誤 正 誤
(2) 正 誤 正 正
(3) 誤 正 誤 正
(4) 正 正 誤 誤

解答:1. 、2. 、3. 、4.    
<< 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 >>
給水装置工事主任技術者試験 過去問サイト
24年度給水装置工事主任技術者試験過去問集
23年度給水装置工事主任技術者試験過去問集
22年度給水装置工事主任技術者試験過去問集






役立ちツールサイト
給与手取り計算
賞与手取り計算
給与明細書発行
社会保険料額表
年末調整税額計算
タイムカード計算
タイムカード計算/残業付き
損益分岐点売上高
退職金を計算
労働保険料計算
源泉徴収税額票
賞与支給時税額表
都道府県別最低賃金
贈与税計算
相続税計算