福祉サービス分野①-1

1　時間配分、情報のまとめ方、相談関係の維持や確認などの面接場面の構造的な配置にかかわる内容は、コミュニケーション技術に含まれない。
2　相談援助者がクライエントの心理を予測することを防ぐため、予備的共感をしてはならない。
3　クローズドクエスチョンは、相談援助者の意図を含むことによってクライエントの答えを誘導してしまうので使用しない。
4　「励まし、明確化、要約」といった技術を活用して、クライエントと相談援助者がともにクライエントの抱える課題を明確にしていく必要がある。
5　クライエントが表明したり、しなかったりする情緒面の反応を確認し、その意味を考察し、クライエントに伝えることによって、面接の焦点が絞られてくる。

1　介護保険は社会的によく知られるようになったので、ニーズ発見のためにこれ以上制度の周知に努める必要はない。
2　ニーズがあるにもかかわらず介護保険サービスを利用としない要介護者に対しては、サービス利用の意義などに関する専門的意見を伝える。
3　要介護者に対するサービス利用を調整しているときに、別居している家族から利用を取消したいとの連絡があり、本人も同意しているとのことなので、サービスの利用の調整を止めた。
4　家族の間に秘密があるとトラブルが生じやすいので、要介護者から得られた情報はそのまま家族に伝える。
5　家族の援助が必要な要介護者であるにもかかわらず、それをしない家族に対しても、家族関係の調整をしながら、あきらめずに継続的に働きかける。

1　集団援助技術とは、ワーカーが集団におけるメンバーの相互関係のダイナミックな動きを意図的に活用するものである。
2　同じような問題を抱えている他のメンバーに接することで、各メンバーが自分の問題についての新しい見方を獲得する機会となる。
3　ワーカーは、グループ全体としての活動を展開するだけではなく、メンバーの個別なニーズにも働きかける。
4　グループ内で対立が起きた場合には、メンバーの主体的な活動を重視し、ワーカーは介入すべきではない。
5　プログラムの円滑な実施を図るため、ワーカーは常にグループ内でリーダーとしての役割を担う。

1　初回訪問時にクライエントが支援を拒否した場合は、クライエントの意思を尊重し、その後の支援は中止する。
2　サービスの利用を拒むクライエントにその理由を尋ねることは、クライエントの自尊心を傷つける危険性が高いので、行わないほうがよい。
3　家族間の葛藤には複雑な背景があることもあり、多少の助言では改善されないことも多いが、それでも家族関係の調整的な援助を行っていく必要がある。
4　クライエントに認知症やサービスについての理解や知識が不足している場合でも、その状態を認めることが大切であり、知識や情報の提供は行わない。
5　サービスに対するクライエントの理解を妨げないように、専門用語や外来語はなるべく使わないようにして情報の提供を行う。