【No.44】シールド掘進に伴う地盤変位の原因と対策に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

(1)土圧式シールドや泥水式シールドでは、切羽土圧や水圧に対してチャンバー圧が小さい場合には地盤隆起、大きい場合には地盤沈下を生じるので、切羽土圧や水圧に見合うチャンバー圧の管理を入念に行う。

(2)テールボイド沈下と裏込め注入による隆起を防止するには、地山状態に応じて充てん性と早期強度発現性に優れた注入材を選定してシールドの掘進と同時に裏込めを行う。

(3)シールド掘進中の蛇行修正は、地山を緩める原因となるので、周辺地山をできる限り乱さないように、ローリングやピッチングなどを少なくして蛇行を防止する。

(4)一次覆工からの漏水は地盤沈下の原因となるため、セグメントの組立と防水工は入念に行いセグメントの継手、裏込め注入孔からの漏水を防止する。

【No.45】鋼構造物塗装の塗重ねに関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

(1)塗重ね間隔は、塗料ごとに定められており、その間隔は付着性をよくし良好な塗膜を得るために重要な要素である。

(2)塗重ね間隔が長すぎると、下層塗膜の乾燥硬化が進み、塗り重ねる塗料との密着性が低下し、後日塗膜間でにじみが生じやすくなる。

(3)塗重ね間隔が短いと下層の未乾燥塗膜は、塗り重ねた塗料の溶剤によって膨潤してしわが生じやすくなる。

(4)塗料の乾燥が不十分なうちに次層の塗料を塗り重ねると、上層塗膜にあわや膨れが生じることがある。

【No.46】既設上水道管の更新工法及び更生工法に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

(1)既設管内挿入工法は、既設管を鞘管として使用し新管を布設するもので、立坑部、付属設備及び給水栓のための部分的な開削を除けば、地表面を掘削することなく施工できる。

(2)既設管路更生工法は、錆こぶによって機能が低下した管路を、種々の材料を使用して通水能力の回復及び赤水発生防止をはかるものであり、適用にあたっては既設管の管体及び継手部の強度が今後の使用に耐えうるものでなければならない。

(3)既設管破砕推進工法は、破砕機構を有する先頭管で既設管を破砕しながら、既設管と同等又はそれ以上大きい新管を推進するもので、新管にはダクタイル鋳鉄管又は鋼管を用いて施工する。

(4)既設管内巻込工法は、管を巻き込んで引込み作業後に拡管を行うので、更新管路は既設管に近い管径を確保することができ、曲がりに対しても対応しやすいが、既設管が劣化して強度が低下している場合は施工が不可能である。

【No.47】下水道管路施設のマンホールの構造に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

(1)副管は、マンホール内での清掃作業を容易にし、流水による底部などの摩耗を防ぐ役割があることから、上流管きょと下流管きょの段差が1.0m以上の場合に設ける。

(2)マンホールの床版下及び最下段中間スラブ下の有効高さは、維持管理作業に支障のないように、インバートから2m以上を確保するのが望ましい。

(3)上流管きょと下流管きょとの最小段差は、マンホール部での水理損失を考慮して2cm程度設ける。

(4)マンホールが深くなる場合には、維持管理上の安全面を考慮して、3〜5mごとに踊り場として中間スラブを設けることが望ましい。

【No.48】小口径管推進工法の施工に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

(1)小口径管推進工法は、小口径推進管又は誘導管の先端に小口径管先導体を接続し、立坑などから遠隔操作などにより掘削、排土あるいは圧入しながら1スパンの推進管を布設する工法である。

(2)推進管理測量に用いるレーザトランシット方式による測量可能距離は、一般に150〜200m程度であるが、長距離の測量になると先導体内装置などの熱により、レーザ光が屈折し測量できなくなる場合がある。

(3)推進管が施工中に破損し、その破損の程度が小さく推進管の引抜きが可能な場合は、地盤改良などを併用し、先導体を引抜き再掘進する。

(4)硬質塩化ビニル管を使った高耐荷力管きょは、重量が軽いため浮力の影響を受け易く、滞水地盤においては、推進完了後、浮力により布設管が浮き上がることがある。

【No.49】薬液注入工事の施工管理に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

(1)注入速度を一定のままで圧力が急上昇又は急低下する場合は、直ちに注入を中止し、監督職員と協議のうえ適切に対応する。

(2)適正な配合とするためには、ゲルタイム（硬化時間）を原則として作業開始前、午前、午後の各1回以上測定する。

(3)水ガラスの入荷時には、搬入状況の写真を撮影し、メーカーによる数量証明書は後日まとめて監督職員に提出する。

(4)掘削時に湧水が発生するなど止水効果が不十分で、施工に影響を及ぼすおそれがある場合は、監督職員と協議のうえ必要な注入量を追加するなどの処置を行う。