(1)TSによる観測では、器械の重さによる三脚のねじれや器械の沈下を起こしやすいので必要に応じて脚杭などを設ける。
(2)TSによる観測では、気温、気圧などの気象測定は距離測定の観測開始直前か終了直後に行う必要がある。
(3) GNSS測量機を用いた観測においては、GPS衛星のみを使用する場合は衛星のGPS 衛星の電波を受信する。
(4) GNSS測量機による観測では、森林地帯など電波障害の影響を受ける場所では、要求する測量精度が十分に得られない場合もある。

(1)受注者は、原則として工事請負契約により生じた権利又は義務を第三者に譲渡し又は承継させてはならない。
(2)受注者は、工事の全部若しくはその主たる部分を一括して第三者に請け負わせることはできない。
(3) 受注者は、原則として発注者の検査に合格した工事材料を第三者に譲渡、貸与し又は抵当権その他の担保の目的に供してはならない。
(4) 現場代理人は、いかなる場合においても工事現場に常駐しなければならない。

(1)頂版の内側主鉄筋は、ボックスカルバート延長方向に125 mm 間隔で配置される。
(2)側壁の内側主鉄筋は、ボックスカルバート延長方向に250 mm 間隔で配置される。
(3) 主鉄筋組立図の①と③は、使用する鉄筋の長さ、太さ、形状、数量は同じである。
(4) ハンチ筋は、ボックスカルバート延長方向に125 mm 間隔で配置される。

(1)電気機械器具の操作を行う場合は、感電又は誤操作による危険を防止するため操作部分に必要な照度を保持する。
(2)仮設の配線又は移動電線を通路面において使用する場合は、絶縁被覆の損傷のおそれのないよう防護覆いを装着した状態で使用する。
(3) 移動電線に接続する手持型の電灯や架空つり下げ電灯などには、口金の接触や電球の破損を防止するためのガードを取り付ける。
(4) 水中ポンプやバイブレータなどを使用する場合は、漏電による感電防止のため自動電撃防止装置を取り付ける。

(1)地質調査は、発注者から与えられる地質調査資料をよく分析し、また原位置試験法や土質試験法についても現場技術者として十分理解しておかなければならない。
(2)契約書類の調査は、工事内容を十分把握するために契約書類を正確に理解し、工事数量、仕様（規格）のチェックを行う必要がある。
(3) 現場条件調査の精度を高めるためには、複数の人で調査を行い調査回数を重ねるなどにより、個人的偶発的な要因による錯誤や調査漏れを取り除く必要がある。
(4) 契約後の事前調査は、一般に工事発注時の現場説明において事前説明が行われるため、調査を行う必要はない。