(1)調達計画は、施工方法を決定して工種別の実施工程表をもとに機械予定表、資材予定表、労務予定表などを作成する。
(2)資材計画の立案は、用途、仕様、必要数量、納期などを明確に把握し、資材使用予定に合わせて、無駄な費用の発生を最小限に減らすようにする。
(3) 機械計画の立案は、機械が効率よく稼働できるよう短期間のピークに合わせて所要台数を計画する事が最も望ましい。
(4) 下請発注計画は、すべての職種の作業員を常時確保することは極めてむずかしいので、作業員を常時確保するリスクを避けてこれを下請業者に分散するように計画することが多い。

(1)公道上で掘削を行う工事の場合は、電気、ガス及び水道などの地下埋設物の保護が重要であり、施工計画段階で調査を行い、埋設物の位置、深さなどを確認する際は労働基準監督署の立会を 求める。
(2)工事の着手に当たっては、工事に先がけ現場に広報板を設置し必要に応じて地元の自治会などに挨拶や説明を行うとともに、戸別訪問による工事案内やチラシ配布を行う。
(3) 施工現場への資機材の搬入及び搬出などは、交通への影響をできるだけ減らすように、施工計画の段階で資機材の搬入経路や交通規制方法などを十分に検討し最適な計画を立てる。
(4) 建設機械の選定にあたっては、低騒音型、低振動型及び排出ガス対策型を採用するとともに、沿道環境に影響の少ない稼働時間帯を選択する。

(1)仮設工事計画は、本工事の工法・仕様などの変更にできるだけ追随可能な柔軟性のある計画とする。
(2)仮設構造物は、使用期間が短いなどの要因から一般に安全率は多少割引いて設計することがあるが、使用期間が長期にわたるものや重要度の大きいものは、相応の安全率をとる。
(3) 仮設工事の材料は、一般の市販品を使用して可能な限り規格を統一し、その主要な部材については他工事からの転用はさける。
(4) 仮設工事計画は、仮設構造物に適用される法律や規則を確認し、施工時に計画の手直しが生じないようにする。

(1)原価管理の実施期間は、一般に工事受注後に最も経済的な施工計画をたて、これに基づいた工事材料の発注及び労務契約を締結する段階までとする。
(2)原価管理の目的は、実際原価と実行予算を比較してその差異を見出し、これを分析や検討して 適時適切な処置をとり、実際原価を実行予算ないしは実行予算より低くする。
(3) 実行予算は、工事管理の方針及び施工計画の内容を費用の面で裏付けて施工担当者が施工するうえで設定するものであり原価管理の基準である。
(4) 原価を引き下げるためには、誰でも参加できる提案制度を作り、どんな細かい提案でも有効なものは積極的に採用し、創意工夫、施工改善を行う。

(1)ネットワーク式工程表は、各作業の進捗状況及び他作業への影響や全体工期に対する影響を明確にすることができるが、作業の数が多くなるにつれて煩雑化の程度が高くなる。
(2)座標式工程表は、路線に沿った工事や、トンネル工事では進行状況など工事内容を確実に示すことができるが、平面的で広がりのある工事の場合は各工種の相互関係を明確に示しにくい。
(3) グラフ式工程表は、予定と実績との差を直視的に比較するのに便利であるが、どの作業が未着工か、施工中か、完了したかがわかりにくい。
(4) ネットワーク式工程表では、トータルフロートの非常に小さい経路はクリティカルパスと同様に重点管理の対象とする必要がある。