（イ）　　（ロ）　　　（ハ）
(1)原価……… 工程……… 品質
(2)原価……… 品質……… 工程
(3) 工程……… 原価……… 品質
(4) 品質……… 原価……… 工程

(1)ネットワーク式工程表
(2)出来高累計曲線
(3) バーチャート
(4) 斜線式工程表

(1)① → ⑥ → ⑦ → ⑧の作業余裕日数は 日である。
(2)クリティカルパスは、⓪ → ① → ② → ④ → ⑤ → ⑨である。
(3) 作業Kの最早開始日は、工事開始後18 日である。
(4) この工程表の必要日数は23 日である。

(1)労働災害の発生には、物的な要因、人的な要因、管理上の要因が考えられ、災害はこれらの要因が単独又は何らかの形で重なって発生するものである。
(2)物的な要因には、機器や設備の不良、構造の欠陥などがあり、これらの対策として、事業者は機械設備の点検や検査などを法令の定めに従い確実に行うことが必要である。
(3) 人的な要因には、未熟、知識の不足などがあり、この対策としては、特定元方事業者は労働者の新規雇い入れ時、作業内容の変更時の教育などを法令に定められた安全衛生教育を確実に行 うことが必要である。
(4) 管理上の要因には、作業打合せの不足、指示及び指導方法のまずさなどがあり、特に複数の事業者が重なる現場においては特定元方事業者は法令に定められた安全管理者を選任し、各事業 者間の連絡及び調整を統括管理させることが必要である。

(1)一次下請A社は、注文者としてB社、C社、D社に対して労働災害を防止するための必要な 措置を行う義務がある。
(2)元方事業者は、A社に対して手すりの復旧及び安全帯の使用など必要な指示を行う義務がある。
(3) 二次下請C社と三次下請D社は、自らの社員に対して元方事業者や注文者に依存することなく、労働災害を防止するための必要な措置を行う義務がある。
(4) 二次下請C社はA社に対し、三次下請D社はC社に対し架設通路の手すりの欠損などを知ったときは、速やかにその旨を申し出る義務がある。